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| 最終改定日:2005年8月1日 |
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| 第1条(本規約の範囲及び変更) |
| 1. 本則は本サービス全ての利用に関し適用されるものとします。
2. 『G−Force』はJNYが定める方法により、会員の承諾を得ることなく、本規約への新たな追加又は変更をすることが出来るものとします。会員は、追加又は変更後の規約を承諾したものとみなします。
3. 変更後の会員規約については、オンライン上に表示した時点より、効力を生じるものとします。
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| 第2条(会員登録) |
1. 本サービスの利用希望者は、本則を承諾した上で、JNYが指定する手続きに従って本サービスの利用を申し込むものとしJNYがこれを承諾し、当該手続きが完了した時点で該当する本サービスの利用契約が成立して利用資格を得て会員となるものとします。
2. JNYが会員登録をするにあたり、不適切と判断した場合は会員登録を無効とすることが出来ます。
3. 学生(20歳未満)又は未成年者の会員登録は出来ません。
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| 第3条(会員登録の取消し) |
JNYでは、会員が以下の項目に該当する場合、予告無く会員資格を停止又は取消し出来るものとし、この場合すでに支払われた入会金や利用料などの払い戻しは一切行いません。
1. 過去に会員登録を抹消された方。
2. JNYへの申告内容に、虚偽があった場合。
3. サービスの利用料等その他の債務の履行を遅滞し、または支払いを拒否した場合。
4. いかなる手段にかかわらず、JRGの営業妨害をした場合。
5. 登録者が破産申し立てを行っていることが発覚した場合。
6. 登録者が学生(20歳未満)又は未成年者であることが発覚した場合。
7. その他、JNYが会員として不適切と判断した場合。
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| 第4条(譲渡禁止等) |
会員は、会員として有する権利を第三者に譲渡したり、売買、名義変更、質権の設定その他の担保に供する等の行為はできないものとします。 |
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| 第5条(変更の届出) |
1. 会員は、メールアドレスの届出内容に変更があった場合には、速やかにJNYに所定の方法で変更の届出をするのもとします。
2. 前項の届出がなかったことで会員が不利益を被ったとしても、JNYは一切その責任を負いません。
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| 第6条(会員からの解約) |
会員がサービスの利用を解約する場合は、所定の方法でJNYに届け出るものとします。
JNYは、既に受領した利用料その他の債務の払い戻し等は一切行いません。
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| 第7条(設備等) |
会員は、サービスを利用するために必要な通信機器、ソフトウェア、その他これらに付随して必要となる全ての機器を、自己の費用と責任において準備しサービスが利用可能な状態に置くものとします。また、自己の費用と責任で任意の電気通信サービスを経由してサービスに接続するものとします。 |
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| 第8条(決済手段) |
銀行振り込みのみとする。 |
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| 第9条(秘密の保持) |
会員はJNYから得た全ての情報をいかなる理由があろうと第三者に漏らしてはなりません。これに違反した場合は直ちに会員登録を抹消されることを了承するものとします。 |
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| 第10条(サービス内容等の変更) |
JNYは、会員への事前の通知なくしてサービス内容・名称を変更することがあります。 |
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| 第11条(サービスの停止・中断) |
JNYは以下に該当する場合に、会員へ事前に連絡することなく一時的にサービスを中断します。
1. サービス伝達機器の保守を緊急に行う必要が生じた場合。
2. 火災・停電など不測の事態によりサービスの提供が出来なくなった場合。
3. その他、JNYがサービスの一時的な中断を必要と判断した場合。
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| 第12条(保証) |
JNYは提供する情報について、いかなる保証も行いません。また、いかなる理由による本サービスの提供遅滞又は中断が発生しても、その結果会員又はその他の第三者が被った損害に対して一切の責任を負いません。 |
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| 第13条(損害) |
JNYは本サービスの利用による損害全てに対しいかなる責任も負わないものとし一切損害賠償の義務のないものとする。
会員が本サービスの利用によって第三者に対して与えた場合、JNYはその損害について一切の責任を負わないものとする。
会員が本規約に反した行為、又は不正もしくは違法な行為によってJNYに損害を与えた場合、JNYは当該会員に対して相応の損害賠償の請求を行うことが出来るものとします。
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| 第14条(専属的合意管轄裁判所) |
会員とJNYの間で訴訟の必要が生じた場合、横浜地方裁判所を会員とJNYの第一審の専属的合意管轄裁判所とします。 |
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| 第15条(準拠法) |
| この会員規約に関する準拠法は、日本法とします。 |
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